大きな地震が発生したら、冷静に対応するのは難しいもの。しかし、一瞬の判断が生死を分けることもあります。地震が起きても「あわてず、落ち着いて」行動するために、日頃から備えをしておき、発災後の行動パターンを覚えておきましょう。
実際に地震が発生したときのことを想定して、以下の点などを家族で話し合いましょう。また、近所の方とお互いの家族構成などの情報を共有しておき、いざという時に助け合える関係を築きましょう。
NTTは、災害発生時に被災地への安否確認電話が集中する場合に「災害用伝言ダイヤル」を提供します。「171」をダイヤルした後に、案内に従い入力することで伝言を入れたり、聞いたりすることができます。
また、同様に携帯電話各社は、震度6弱以上の地震などの災害が発生した場合に「災害用伝言板」を開設します。各社トップメニューから登録や確認をすることができます。
非常持出品は、災害発生時に最初に持ち出すもので、家族構成を考えて必要な分だけ用意し、避難時にすぐに取り出せる場所に保管しましょう。また、災害から復旧するまでを支える非常備蓄品（最低3日分、可能な限り1週間分程度）を分けて用意しておきましょう。
［画像］イラスト：最低限そろえておきたいもの(32.1KB)阪神・淡路大震災時の神戸市消防局が行った「地震が起きたとき、どういう行動をとったのか」を示すアンケートでは「何もできなかった」と答えた人が約4割と報告されています。人は恐怖感を抱くと、身動きがとれなくなったり、パニックに陥ったりしがちです。状況に応じて対処法はさまざまですが、まずは右記の身の安全を確保する行動を覚えておきましょう。
揺れが収まり、地震により出火した場合、「通報」「初期消火」「避難」が大切です。優先順位は状況により異なります。出火直後なら延焼を防ぐために「通報」と「初期消火」を優先してください。しかし、そのために逃げ遅れては大変です。避難するタイミングは、「火が天井に燃え移ったとき」です。あわてず冷静な判断を心掛けましょう。
［画像］イラスト：火が天井に燃え移ったときの様子(32.7KB)近隣で火災が発生し、延焼の恐れがあるときなど家屋内にとどまることが危険な状態になった場合や、避難勧告や避難指示が出たときは、落ち着いて速やかに避難してください。外出中の家族がいる場合は避難先を記した連絡メモを目立つ場所に残しましょう。
また、近所の子どもや高齢者に声をかけるなど近隣で協力することが大切です。避難所で生活する場合も自治会など地域の人々が自発的に防災活動を行う自主防災組織を中心にみんなで助け合いましょう。
大災害が発生したとき、交通網の寸断、同時多発火災などにより、消防や警察などの機関が十分に対応できない可能性があります。そんなとき力を発揮するのが、「地域ぐるみの協力体制」です。実際に阪神・淡路大震災時には、地域住民が自発的に救出・救助活動をして被害の拡大を防ぎ、その後の復興にも大きな力を発揮しました（下図参照）。
「自分たちのまちは自分たちで守る」という心構えで積極的に自治会など自主防災組織に参加し、災害に強いまちづくりを進め、「地域防災力」を向上させましょう。
［画像］イラスト：人命救助をした人の内訳(49.3KB)このページには添付ファイルがありますが、携帯端末ではご覧いただけません。
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